昨年、日本政府の報復輸出規制措置の後に行われた日本製品不買運動はゴルフ用品市場はほとんど影響がなかったことがわかった。
韓国レジャー産業研究所（所長ソ・チョンボム）が関税庁のゴルフ用品の輸出入のデータを分析した結果、昨年日本から輸入したゴルフ用品は2億1千670万ドルに達した。これは2018年に2億3010万ドルより5.8％減少している。
自動車、ビール、そして海外旅行で激しかった「ノージャパン」いわゆる日本製品不買運動と比較すると微々たる減少だ。
ゴルフ用品の根深い日本製品が好まれていることがわかるという傾向だ。
日本製のゴルフクラブの収入が2018年2億1010万ドルから1億9410万ドルで7.6％減少したが、シャフトなどのゴルフクラブ部品の輸入は1460万ドルから1520万ドルとむしろ増加。ゴルフボールの輸入も410万ドルから600万ドルに増加している。
韓国ゴルフ用品の日本への輸出減少は輸入よりも大きかった。
2018年に430万ドル分が日本に売られていった韓国産ゴルフクラブは、昨年では40万ドルが、日本に輸出された。つまり10分の1に縮小しことになる。韓国産ゴルフボールの日本への輸出も280万ドルから250万ドルに減少。ただし、ゴルフバッグや靴などの他のゴルフ用品は270万ドルから500万ドルに増加。
大々的な日本製品の不買運動にも日本製のゴルフ用品の輸入がほとんど減らないのは、品質がしっかりしておりゴルフ好きから愛用されていることことや日本製がゴルフ界で根付いていることがある。不買運動ごときでは韓国での売上を減らすのは困難だということだ。
ソ・チョンボム所長は「韓国のゴルファーの日本選好度が依然として高いうえに、日本製品を代替する韓国産品がほとんどないためにゴルフ用品では、日本不買運動が力を得るのは難しい。韓国産ゴルフ用品競争力の向上が急がれる」と分析した。