中国人が「韓国スマホは買わない」と団結した結果、中国内のシェアが0%台まで落ちたサムスン

世界スマートフォン市場シェア1位の三星（サムスン）電子が中国市場で非常に苦しい状況にあるという。

世界市場調査会社ストラテジーエナリティックス（SA）の発表によると、サムスン電子はその前年（2018年）に中国のスマートフォン市場で0.8%のシェアを記録した。

一方、中国企業は強気を見せファーウェイは25.8%と圧倒的で圧倒的1位、OPPO（20.3%）やvivo（19.5%）、Xiaomi（12.1%）の順だった。その後も、中国市場でのサムスン電子の低迷は続いた。

中国市場調査会社「シノリサーチ」によると、2019年末、サムスン電子の中国スマートフォン市場シェアは1.5%、翌年の2020年第3四半期は1.2%を記録した。

専門家らは中国国内でのサムスン電子の不振がコストパフォーマンスで勝負する中国企業に押されたためとみている。

カウンターポイントリサーチのイム・スジョン研究員は「サムスン電子は一時、中国で20%近いシェアだったが、スマートフォン間の技術差別化が減り、コストパフォーマンスを追求する中国消費者の選択から遠ざかった」と説明した。

この他にも中国人の「韓国製品不買」と「愛国消費」の影響も少なくないという分析が出ている。中国人の不買運動は韓国のように形だけでは無くかなり本格的に行われこのようにシェアにまで影響が出ているほどだ。実際、中国のオンラインコミュニティやSNSなどには「韓国製品は絶対買わない」という内容の書き込みが頻繁に寄せられている。

これに関連業界の関係者は「中国人は自国製品とアップルのiPhoneに対する忠誠度が高く、サムスン電子製品のシェアが増えない理由だ。にもかかわらずサムスン電子が世界1位の座を守っているのはかなり検討している」と評価した。

一方、サムスン電子は昨年、世界スマートフォン市場で19%のシェアを占め、1位を記録した。