中国共産党が100周年を迎えた中、国際世論調査会社であるアメリカのピュー研究センターが中国に関するデータを公開した。
その結果、17ヵ国中、15ヵ国が中国に対して否定的だとみており、中国を最も嫌っているのは日本だという結果がでた。
調査結果では17ヵ国中、15ヵ国が中国を否定的に見ており50％が嫌っているという。
最も否定的だった国は日本が88％でトップ、その後にスウェーデンで80％、オーストラリア78％、韓国77％、アメリカ76％となった。
特にアメリカは前回の調査よりも否定的な数値が上昇している。
アメリカに次いではカナダ、オランダ、ドイツ、台湾、ベルギー、ニュージーランド、フランス、イギリス、スペインとなっている。このいずれも50％が中国を否定的だった。50％を超えていない国はギリシャとシンガポールだけだった。シンガポールは中国人が多数いるという見方がある。
同調査会社は71ヵ国の大人、1万8900人を対象にアンケートを採り6月30日に結果を発表した。