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「女性理事が多いと会議が長くなる」という東京五輪組織委員会委員長の森喜朗の発言が世界的に波紋を呼んでいる。

森喜朗のこのような女性蔑視発言に日本だけでなく世界中が注目しており、森喜朗は謝罪会見まで開いたが、辞任にまではいたらなかった。

こうした中、森委員長の発言に関する学界研究が紹介され、注目を集めている。

フォーブスは言語・心理学者デボラ・ジェームズの研究結果を引用し、性別差による発言量関連論文で56件中、女性が男性より多く答えた事例はたった2件だと明らかにした。男性が女性より多く答えた事例は34件だった。

つまり「もっと多く話す人は性別ではなく地位と関係がある」としたのだ。研究者たちは相対的にさらに話し手が高い地位にあると結論づけた。職場では男性である可能性が高いということだ。実際、女性5人と男性19人で構成されたオリンピック委員会会議で、男性はより高い地位において、より多く語る可能性があるということだ。

また「女性が競争意識が強い」という森委員長の発言に反論する研究もある。スタンフォード大学のミュリエル・ニードルリー教授の研究によると、男性は女性に比べて競争に友好的であり、競争的な環境で業務成果が向上する姿が観察された。

フォーブスは「教師たちも女子生徒がもっとたくさん話をし、授業時間をより多く占めるという固定観念によって男子生徒たちに機会をより多く与える傾向があるという研究結果もあった。偏見にとらわれて女性たちの発言を止めるのではなく、より積極的に参加するよう奨励しなければならない」と強調した。

森委員長は3日、日本オリンピック委員会（JOC）の評議員会で「女性が多くなると、会議時間が長くなる」と述べた。 JOC内の女性理事の割合を20%から40%以上に増やす提案をめぐり、このような発言が出た。

森委員長は「女性は競争意識が強く、1人が手を挙げて話せば他の人も話そうとするが、続けてみんなが発言することになる。女性理事を増やした場合、発言時間をある程度規制しなければ終わらないため困る」と伝えた。

結果この発言は世界中から反感を買い、更に今回の様に研究されるほどにまでなってしまった。
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