3圏域の外食市場は3282億円に拡大

株式会社リクルートのホットペッパーグルメ外食総研が発表した「外食市場調査 2026年5月度」によると、2026年5月の外食市場規模は、首都圏・関西圏・東海圏の3圏域合計で3282億円となった。前年同月比では145億円増、前月比でも252億円増となり、外食市場の回復基調が鮮明になっている。

市場規模はコロナ前超えも、外食回数は戻りきらず

特に注目されるのは、2019年同月比で市場規模が101.3％となった点だ。これはコロナ禍以降、単月として初めてコロナ前の水準を上回ったことを意味する。ただし、外食回数そのものが完全に戻ったわけではない。延べ外食回数は2019年比82.6％にとどまる一方、外食単価は3000円となり、2019年比で122.7％まで上昇している。つまり、外食市場の回復は「来店回数の回復」よりも「1回あたりの支出増」によって支えられている構図だ。

食事主体業態が市場回復をけん引

業態別では、食事主体の業態が市場をけん引した。食事主体業態の市場規模は前年比109.5％、2019年比113.5％となり、コロナ前を大きく上回った。一方、飲酒主体業態は前年比91.6％、2019年比78.9％にとどまり、居酒屋やバーなど夜間・飲酒需要を中心とした市場では、依然として回復に差があることがうかがえる。

和食・焼肉・イタリアンなど食事系業態が好調

具体的な業態では、「和食料理店」が前年同月比56億円増、「焼肉、ステーキ、ハンバーグ等の専業店」が52億円増、「フレンチ・イタリアン料理店」が43億円増と、多くの食事系業態で市場規模が拡大した。特に焼肉・ステーキ・ハンバーグ等の専業店とフレンチ・イタリアン料理店は、延べ外食回数と単価の双方が前年を上回っており、外食需要の回復と高単価化の両面が表れている。

首都圏・関西圏・東海圏すべてで市場拡大

圏域別に見ると、外食市場規模は首都圏が2070億円、関西圏が839億円、東海圏が372億円だった。前年同月比では首都圏が44億円増、関西圏が61億円増、東海圏が39億円増となり、3圏域すべてで市場規模が拡大した。外食実施率も3圏域合計で70.1％となり、前年同月から1.5ポイント上昇している。

外食市場は「高単価化」を前提とした新局面へ

今回の調査結果からは、外食市場がコロナ前の規模を回復しつつある一方で、その中身はコロナ前とは異なることが分かる。来店回数がまだ戻りきらないなかで、単価上昇が市場規模を押し上げており、今後は「客数の回復」と「価格上昇を受け入れられる業態づくり」の両方が、外食産業の成長を左右することになりそうだ。